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子供のアトピー性皮膚炎、発症・悪化研究最前線

監修／河野陽一（こうの・よういち）
千葉大学大学院医学研究院
小児病態学教授
1973 年、千葉大学医学部卒業。専門は小児科学、小児アレルギー学、小児免疫学など。
アトピー性皮膚炎の障害臓器決定に関わる細胞接着分子ＣＬＡの存在を解明するなど、多くの業績がある。
現在は厚生労働省、免疫アレルギー疾患予防・治療研究事業において、
「アトピー性皮膚炎の有症率調査法の確立および有症率（発症率）低下・症状悪化防止対策における生活環境整備に関する研究」の主任研究者を務めている。

厚生労働省では、免疫アレルギー予防・治療研究事業として、アトピー性皮膚炎の発症・悪化について全国レベルで調査が行われ、予防対策について検討されています。
厚生労働省の研究事業でもあるこの調査・研究がどこまで進んでいるか、アトピー性皮膚炎の研究最前線をお伝えします。

１.アトピー性皮膚炎有症率に世代間で差がある理由

東京大学の研究チームが昨年、東京大学職員２１２３名を対象に成人のアトピー性皮膚炎（以下アトピーと略す）の有症率を調査しました。
この調査によると年代別の有症率は、
２０代で９．８％（うち軽症者は７６．９％）、
３０代で８．７％（軽症者は７２．２％）、
４０代で４．４％（軽症者は８２．４％）、
５０〜６０代では２．６％（軽症度１００％）
という結果になりました。

年齢が高くなるほどアトピーの有症率が減っているという結果から、「やっぱりアトピーは子どもの病気。大人になれば治るんだ」と考えた方がいるかもしれません。
本当にそうなのでしょうか？

確かに以前は子どもでアトピーを発症しても、成長するに連れて症状が寛解する場合がほとんどでした。
しかし、今の子どもたちが高齢化したとき、アトピー有症率は激減するでしょうか。
おそらくこの割合は大きく変わらない可能性があります。
と言いますのは世代間の有症率の違いは、年齢による差ではなく、それぞれの世代が乳幼児期を過ごした環境の差で、戦後大きく変わった生活環境や食習慣が、世代間のアトピー有症率に大きく影響していると考えられるからです。

この仮説を裏付けるために、発育とともに子どものアトピーがどのように変わっていくのかという研究も進んでいて、長期間同じ子どもたちを調査対象にしてアトピー症状の変化を調べる追跡調査も行われています。

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